幼児教育を語るひろば

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再・いじめ


もみじ (昨年11月・広島県呉市入船山公園で)


文科省の発表によると全国の小学校が2014年度に把握したいじめ件数が、過去最多の122.721件にも達したそうです。中学・高校などを合わせると188.057件で、前年度より2.254件増えました。

いじめの対処法は 「初期段階で、組織的に対応することが重要。」と、文科省は言います。組織的にどう対応すればよいのでしょうか?

組織的な対応というのは、学校を管理・経営する時、組織体がその目的・目標に合致した機能が発揮出来るように、機能そのものを規制し、調整し、さらに発展させる働きがあるということです。

いじめに対応する教育組織として、多くの学校では「いじめ対策委員会(構成は各学校で工夫し、学校外から委員を選ぶ場合もある。)」を設けています。そして殆どが、生活指導の組織の中に位置づけています。

組織化するのは簡単ですが、いじめはひと言で言うと人間関係が引き起こす問題ですから、組織だけ出来てもいじめ対策が十分に目的的に行われる訳ではありません。

さらに組織化で一番大切なことは、いじめ対策委員会などを適正に組織することと、教職員それぞれが、個性・能力・特性に応じて適材適所に配置されることが必要です。教職員には、それぞれが分担する任務を進んで果たすという積極性・責任感が期待されます。

いじめは学校内だけの問題ではありません。学校外についても、そのための特別な組織を編成することが望まれます。居住地域に構成される各種の目的集団が、それを担ってくれます。

組織についてくどくど述べましたが、組織を活かすも殺すも、それに携わる教職員の一致団結した協力的な体制です。教職員が、いじめを失くすために、自主的・積極的にこれに取り組む態度が求められます。

そこで私の経験から、これしか無いといういじめ対策の奥の手を披露します。

それは、いじめを絶対に許さない! という教職員の姿勢(雰囲気)です。いじめが見つかったら鉄拳が飛んで来る、くらいの威厳が必要なのです。

ただそれには一つ条件があります。 それは、教職員が児童生徒から信頼されているということです。 信頼関係が無ければ、いじめを許さない姿勢は生まれません。


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